募集要項
【東京/日本橋】人材育成支援のコンサルタント営業／営業経験者歓迎／想定年収600万円～730万円／年間休日123日｜日本能率協会マネジメントセンターの求人
| 会社名 | 株式会社日本能率協会マネジメントセンター |
|---|---|
| 業界 | コンサルティング |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 推定年収 | 600～730万円 |
| 想定年収コメント | 基本給：308,900円～375,000円 ※年齢・経験により決定 ※想定年収は基本給・賞与・月25時間の時間外手当を含みます |
| 予定勤務地 | 東京都 中央区日本橋2-7-1 東京日本橋タワー9階 |
| 仕事の内容 | 担当する顧客企業（主に人事部・人材開発部門）の人材・組織課題をヒアリングし、研修・アセスメント・通信教育・eラーニング・公開セミナーなどを組み合わせた育成施策を提案するコンサルティング営業です。顧客は既存顧客が中心で、中長期で伴走します。 【具体的な仕事内容】 ①顧客課題のヒアリング：既存顧客を中心に訪問・商談し、人材育成や組織の課題を整理します。担当者は人事・人材開発の実務担当者から経営層、事業責任者、管理職まで幅広くなります。 ②企画・提案：顧客の事業戦略や組織状況を踏まえ、複数のサービスを組み合わせて最適な育成施策を設計。研修企画・商品開発・サービス提供の社内メンバーと連携して提案をまとめます。 ③導入後のフォローと継続提案：実施後は報告会や振り返りで効果と新たな課題を確認し、次の施策を提案します。 【キャリアイメージ】 まずは既存顧客への提案活動や案件推進を担当。その後、より複雑な組織課題への提案、大規模案件のプロジェクト推進、後輩育成や営業チームのリードへと役割を広げていただくことを期待しています。 |
| 必要な経験・能力等 | 【必須条件】 ・無形商材の法人営業経験5年以上 ・顧客のニーズをヒアリングし、提案に落とし込んだ経験 ・営業目標に対して高いコミットメントを持ち、自ら課題を設定して行動し、成果を創出した経験 ・日ごろから学びの習慣がある方 ・四年制大学卒業以上 【歓迎条件】 ・人材育成・研修業界での営業またはコンサルタント経験 ・DX・SaaSなどの法人営業経験 ・既存顧客との長期的な関係構築経験 ・複数の関係者を巻き込んだ提案・プロジェクト推進経験 ・チームの目標管理やメンバー育成経験 【求める人物像】 ・人材育成に興味がある方 ・顧客の経営課題や人材課題に深く向き合える方 ・社内外の関係者と協働し、チームで成果を出せる方 ・自ら考え、既存の枠にとらわれず提案できる方 |
| 募集職種 | 営業・マーケティング/営業/法人営業 |
| 就業時間 | 9時0分～17時15分 |
| 年間休日日数 | 123日 |
| 休日休暇 | 完全週休2日制（土・日） 祝日 年末年始 GW 年次有給休暇（入社時に10～15日付与） 慶弔休暇 育児・介護休業制度 |
| 備考 | ■人材育成支援事業 ┗通信教育事業、eラーニング事業、研修事業、アセスメント事業 ■手帳事業 ┗手帳、システム手帳、カレンダー、家計簿などの開発制作および販売 ■出版事業 ┗ビジネス書の発行、資格関連図書・資料の出版 企業の経営革新を推進する団体として50年以上の実績をもつ社団法人日本能率協会（JMA）を母体とし、人材育成支援事業、手帳事業、出版事業を展開。半世紀以上も日本のビジネスパーソンの人材育成に携わった経験と実績は、社会から高い信頼を獲得しており、顧客は約5,000社と製造業・サービス業の大手企業を中心に幅広く事業活動を展開しています。 人材教育事業においては、サービスの幅が非常に広く、内定者から役員クラスまで幅広い従業員に向けての教育商材がそろっているためすべての階層教育でクライアントをフォローできること、講師も多く抱えているためセミナーなどアレンジも多数可能でコンサルティング要素が強いこともクライアントから評価を受けております。 ■働く環境◎：在宅勤務／女性の育児休業取得率・復帰率100％／時短勤務などフレキシブルな働き方が可能です。 ■キャリアパス：営業から開発、営業から講師など幅広いキャリアパスが選択可能なチャレンジ制度があります。また自社社員への教育にも力を入れており、教育系の社内コンテンツの利用や副業可など社員の将来的なキャリアを自由に創る手助けもしております。 ■福利厚生の充実：退職金制度／財形貯蓄制度／資格取得支援制度／ライフサポート休職制度／特別休暇制度(10日以上の休暇付与) 【福利厚生】■退職金制度 ■財形貯蓄制度 ■持株制度 ■社会保険完備 ■副業許可制 ■教育制度（社内コンテンツを実質無料で利用可能・一部負担有） ■自己啓発費用補助（年間26万円/上限） 【試用期間】6カ月（条件等の変更なし） 【諸手当】通勤手当（交通費全額支給） 時間外手当 退職金制度 自己啓発費用補助（年間上限26万円） 【保険】健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 |
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