募集要項
【埼玉/和光市】研修講師（人材開発部）／エレベーター技術者の育成／想定年収450～600万円／年間休日125日｜ジャパンエレベーターサービスホールディングスの求人
| 会社名 | ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社 |
|---|---|
| 業界 | サービス |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 推定年収 | 450～600万円 |
| 想定年収コメント | |
| 予定勤務地 | 埼玉県 和光市新倉5-6-50 |
| 最寄り駅 | |
| バス・徒歩 | |
| 仕事の内容 | これまでのエレベーターのメンテナンスや故障修繕、工事の経験を活かし、技術職社員への研修および資格試験の試験監督業務を担当するポジションです。 ■具体的な仕事内容について ・新卒・中途入社者に対する研修プログラム「STEP24」各種カリキュラムの講師 ・社内資格の試験・監督の実務 ・研修資料の作成、データ管理・分析 ・対面・オンラインでの座学研修、実機を使った実技研修の実施（8名～最大20名規模） 【このポジションの魅力】 現場で培ったメンテナンス・修繕・工事の経験を、次の世代の技術者に手渡す仕事です。座学だけでなく実機を使った実技も担当するため、これまでの実務知識をそのまま指導に変えられます。 入社後は半年ほどかけて座学研修およびOJTで学習し、社内資格考査を受験して講師・試験官となるための基礎を習得します。いきなり教壇に立つのではなく、教える側になるための準備期間が用意されています。 今後さらに技術職社員の増加が見込まれており、技術職のスキルアップを担うポジションとしての重要性が高まっています。1年にわたる研修プログラムの設計・運営に関わることで、現場の技術力を組織全体に広げる役割を果たせます。 |
| 必要な経験・能力等 | 【必須条件】 ・エレベーターのメンテナンス、検査、修繕工事などの業務経験5年以上 ・PC操作経験（Word、Excel、PowerPointでの研修資料作成、データ管理・分析等） ・普通自動車第一種運転免許（AT限定可） 【歓迎条件】 ・昇降機等検査員資格をお持ちの方 ・教育担当や研修担当など、人に教える立場でのご経験 【求める人物像】 ・自身の技術を言語化して、他者に伝えることに関心のある方 ・一人ひとりの習熟度に合わせて指導を組み立てられる方 |
| 募集職種 | コンサルタント・専門職/専門・資格職/講師・トレーナー |
| 就業時間 | 9時0分～18時0分 |
| 年間休日日数 | 125日 |
| 休日休暇 | 年間休日：125日（2026年度） 完全週休二日制（基本は土日）、祝日、夏期休暇、年末年始休暇、年次有給休暇、特別休暇、産前産後休暇、育児休業、介護休業 その他 |
| 備考 | ■エレベーター・エスカレーターなど昇降機全般の保守・検査およびリニューアル 同社は、オフィスビルやマンション、商業施設に備わっているエレベーター、エスカレーターの保守・検査・リニューアルをしている企業になります。JESグループはどのメーカーにも属さない「独立系」の会社であり、「独立系」エレベーターメンテナンス企業初のプライム市場上場企業です。 ■「独立系」とは？ エレベーターのメンテナンス業界は、メーカー系と独立系の2種類に分かれます。 メーカー系とは、基本的には自社系列メーカーで製造したエレベーターのみ対応しています。例えば、三菱電機、日立製鉄所、東芝エレベータ、日本オーチス・エレベータ、フジテック等がメーカー系にあたります。 独立系とは、どこのメーカー系列にも”属していない”メンテナンス会社です。基本的に、独立系は、メーカーに縛りがなく、どこのエレベーターメーカーでもメンテナンスを行います。 JESグループの保守契約台数は現在10万台を超え、独立系メンテナンス会社でトップシェアです。国内主要メーカー各機種に対応できる高い技術力と価格競争力を評価され、JESグループは上場来連続増収・増益を達成し急成長を遂げてきました。エレベーターは景気に左右されにくい「安定業界」であり、常に社会に求められる仕事です。その中でトップシェアを誇る同社、これは多くのお客様から信頼をいただいた結果と言えます。「メンテナンスはサービス業である」という考えのもと、私たちはこれからも人として信頼されるプロフェッショナル集団として、全国のエレベーターの安全を守り続けます。 ■異業種からの出身者も多数在籍。エレベーターのプロを育成するノウハウを豊富に蓄積しており、知識や経験がなくても基礎知識やお客様対応を学び未経験から活躍いただける環境です！ ■毎年急成長を続けているため、中途社員の採用を積極的に行っており、中途社員が約8割を占め実力次第でキャリアが形成できる環境です。 【諸手当】時間外手当：全額支給 通勤交通費：全額支給(公共交通機関のみ実費支給) 住宅手当：賃料または返済月額の25％支給（上限25,000円） 子ども手当：扶養する子供1人あたり12,000円支給 保育手当：3歳までの子供1人あたり5,000円支給 役職手当 【保険】各種社会保険完備、退職金制度、財形貯蓄制度、従業員持株会、慶弔金制度、確定拠出年金制度、積立有休制度、提携宿泊施設あり、インフルエンザ予防接種補助金 |
